多くの投資信託は１万円から購入可能で、小口資金でも投資ができます。株式、債券の多数銘柄を購入しようとすると多額の資金が必要になりますが、投資信託の場合はより少ないお金で数多くの銘柄に投資する効果が得られます。
　また、株式１銘柄、債券１銘柄への投資と比べてもずっと少ない金額から購入（投資）することができます。

＜専門家が運用してくれます＞

　お客様から集められた資金の運用は、有価証券運用のプロである委託会社（投信会社）が行います。投信会社が、個別企業情報の収集、分析などにより銘柄の選択、購入時期の決定を行い、かつ分散投資など安全性にも十分配慮しますから、投資経験のない人や忙しい人でも安心して運用を任せることができます。
　もちろん、専門家であっても完全な分析・予測はできませんし、誤った判断をする事がないとは言えません。数多くの投信会社があり、またそこで実際に運用を担当するファンドマネージャーの数はもっと多いですから、どの投信会社、ファンドマネージャーの運用する投資信託を選ぶかを含めて投資信託を購入するしないは、最終的にはお客様のお考え次第と言うことになります。

＜分散投資効果があります＞　

　個別の株式や債券には、発行体の倒産や財務状況悪化、あるいは突発的な特別事情などで、その価値が大幅に下落し、最悪の場合ゼロになるリスクがあります。
株式・債券投資でこのようなリスクを避ける一つの方法として、なるだけ多くの銘柄に投資、分散投資をする方法がありますが、通常個人が株式や債券で利殖をしたいと考えた場合、よほどのお金持ちでない限り、そんなに多くの銘柄にお金を振り分けて購入することはできないと思います。
　例えば、Xさんが100万円を持っていて、全額をA会社株式の購入にあてたとします。この場合、A会社が倒産するとA社株式の価値は最悪ゼロになりますから投資した100万円をまるまる失ってしまうことにもなりかねません。
　また、A会社株式がその会社固有の突発的な事情で急落した場合も、その株式しか持っていなかったらもろにその損失を被ります（「何でこの株だけが…」、「他の株式にしておけばよかった」と誰でも思いますが時既に遅く………）。
　投資信託では、お客様から集められた資金が数多くの銘柄に分散投資されており、A社株式が組み入れられているにしてもわずかですから、A社固有の事情で受ける影響も軽微で、けがの程度は極めて軽くてすむと言うことができます。

• 投資信託に組み込まれた有価証券等の相場（価格）下落により、投資信託の時価である基準価額が下落し元本割れに陥るリスク
  ※ 海外株式・債券の場合には外国為替相場変動による影響（為替リスク）も ありますが、それもこのリスクに含めて考えてよいと思います。
• 投資信託に組み込まれた有価証券等の発行体の倒産、財務状況悪化等の影響により投資信託の時価である基準価額が下落し元本割れに陥るリスク

• 販売手数料
  投資信託を購入する際にお支払いいただく手数料です。投資信託の個別商品毎に異なりますので、ご購入時に確認が必要です。
  公社債投信では、この販売手数料がなく、代わりに解約手数料がかかります。（この手数料のかからないものもあります）
• 解約手数料
  投資信託を解約するときにお支払いいただく手数料です。解約手数料も投資信託の種類により、また個別商品毎に異なります。
• 信託報酬　
  投資信託の財産は購入されたお客様の財産であり、その財産（ファンド）の運営・管理に対する報酬として、その財産の中から予め決められた料率により日々支払われるものです。販売・解約手数料と違って直接目に見える費用ではありませんが、投資信託を選ぶ際に参考にすべき費用のひとつです。